【介護転職 後悔】介護職の身体的怪我の落とし穴5選！転職前に知っておくべき損傷リスク

介護職への転職を決めた方の多くが、「身体への負担は覚悟している」と考えがちです。しかし実際には、事前に想定していなかった身体的怪我のリスクが、転職後に次々と顕在化することが少なくありません。本記事では、介護職が経験しやすい5つの身体的損傷について、データに基づいて解説し、予防策と対策を提供します。

介護転職でチェックすべき落とし穴5つ

ここからは、身体的損傷のリスクとなる5つのポイントをチェックしていきましょう。

落とし穴1：腰痛が「当たり前」になる落とし穴

介護職員の腰痛有訴率は約58～79%という非常に高い水準です。これは一般職と比べても圧倒的に高く、介護職という職業特性が大きく影響しています。

介護記録や労働調査の分析から、腰痛が発生しやすい場面は以下の通りです。ベッドからの移乗介助、トイレ介助、シーツ交換、おむつ交換。これらの業務には、腰のひねり、中腰姿勢、前かがみ姿勢といった腰痛を引き起こしやすい動作が含まれています。

落とし穴は、「多くの職場で腰痛が当たり前という認識がある」ことです。他の職員も腰痛を抱えているため、「痛みを我慢すること」が暗黙の前提になっている職場が少なくありません。その結果、軽度の腰痛が治療されないまま悪化し、数年後には日常生活に支障が出るレベルになる例もあります。

厚生労働省の統計では、休業4日以上の職業性疾病のうち、腰痛が占める割合は約6割です。つまり、介護職の身体障害の大半は腰痛関連であり、これを軽視することは危険です。

落とし穴2：頸肩腕痛が進行性で回復困難になる落とし穴

腰痛ほど認知度は高くありませんが、頸肩腕痛も介護職に多い障害です。頸部、肩、腕、肘から指先にかけての疼痛・しびれが、不規則なシフト勤務と組み合わさることで慢性化しやすい特性があります。

頸肩腕痛が深刻化する要因は、初期段階での対応の遅延です。「仕事を続けていれば治る」という根拠のない楽観論や、単発バイトや派遣の不安定な雇用形態下での医療受診の困難さが、痛みの悪化につながります。

進行すると、腕の脱力感、手の細かい作業ができなくなる、就寝中の疼痛で睡眠が妨害されるなど、仕事と日常生活の両面に支障が出ます。多くの場合、この段階で初めて医療機関を受診することになり、すでに時間的に大きな損失が発生しているのです。

落とし穴3：転倒・転落による急性損傷の予測不能さ

介護施設での事故は年間約1万3,000件、うち約800件は死亡事故です。その中で転倒・転落は全体の約6割を占めています。これらは、職員の落ち度というより、高齢者の予測不能な動作や施設環境の限界が背景にあることが多いです。

特に危険なのは、利用者との身体接触中の不意の転倒です。移乗介助中に利用者がバランスを失った時、職員はその人を支えようとして一緒に転倒することがあります。その際、転倒の衝撃が職員の膝、肘、肩に集中し、靭帯損傷や骨折に至る例も報告されています。

多くの職員は転倒を「自分の注意不足」と自責しますが、実際には利用者の身体能力の変化、環境要因、一人体制による対応の限界など、構造的な問題が大きいのです。それでも職場の風潮として「責任は職員にある」という認識が蔓延し、十分な医療対応や休暇がもらえないケースが存在します。

落とし穴4：入浴介助による熱傷や溺水のリスク

介護施設での死亡事故の中でも、入浴介助は特に危険性の高い業務です。入浴介助は体温調節、血圧変動、転倒、溺水、熱傷といった複数のリスク要因が同時に存在します。

厚生労働省が示す訪問入浴介護のガイドラインでは、浴槽の温度は原則38～42度程度が推奨されています。ところが、実務では湯温管理の不徹底、一人体制による監視の不十分さなど、多くの問題が潜在しています。特に、単発バイトやワークシェアサービスを通じた非常勤職員による勤務では、施設のルール教育が不十分なまま業務に当たる例もあります。

さらに危険なのは、高齢者の温度感覚の低下です。利用者自身が「熱さ」に気づきにくく、気づいた時には皮膚に深刻な損傷が発生しているケースが想定されます。転職者が入浴介助を担当する際は、施設の安全管理体制、一人体制か複数体制か、緊急対応の手順などを事前に確認する必要があります。

落とし穴5：長期的な労働災害と認定されにくい損傷

介護職の労働災害の中で最も問題なのは、長期間の不規則勤務がもたらす慢性的な身体損傷です。これは転倒や転落のような「事件性」がないため、労災認定が極めて難しいという落とし穴があります。

例えば、3年間の夜勤と日勤のシフト勤務の中で徐々に悪化した腰痛が、ある日突然日常生活に支障をきたす状態になったとしても、「特定の事故による損傷ではない」という理由で労災申請が却下されるケースがあります。

また、症状出現時に実際に「仕事を休んだ」介護職は1割以下という調査結果から、多くの職員が痛みを抱えながら勤務を続けています。これが長期的な身体損傷を招き、数年後に「取り返しがつかない」状態になるパターンが見られます。

転職前に確認すべき職場の安全体制

介護職への転職決定の際、給与や勤務地と同等に重要なのが「職場の安全管理体制」です。確認すべきポイントは以下の通りです。

複数体制での勤務が基本か、一人体制が常態化していないか。介護職員初任者研修や実務者研修の内容に、身体の安全な動かし方（ボディメカニクス）が含まれているか。怪我や身体に異変を感じた時の報告制度が機能しているか。職員の心身の健康管理に対する施設の投資姿勢があるか。これらの要素が揃っている職場ほど、転職後の身体的負担が軽減される傾向にあります。

おわりに

介護職の転職は、給与や勤務地といった表面的な条件だけで判断すると、想定外の身体的怪我に直面する可能性が高まります。腰痛、頸肩腕痛、急性損傷、入浴介助リスク、そして長期的な慢性損傷という5つの落とし穴を理解した上で、職場の安全管理体制を事前に綿密に確認することが、長く続けられる介護職キャリアの第一歩です。

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